50代青年の気まぐれモノローグ

山本太郎も出演した原発を反対する映画、2013年公開の「朝日のあたる家」を監督、製作した太田隆文監督が、最近は沖縄問題関連の映画を『ドキュメンタリー沖縄戦』『乙女たちの沖縄戦』と立て続けに発表している。

現在、全国の良識ある映画館で公開中の「沖縄狂想曲」を観てきた。 幸運にも母親の実家からとても近い映画館で上映されたので、気軽に行くことができた。

ただ、MOVIX系のシネコンだったのだが、この映画のポスターはどこにも掲示されていなかった。 毎日１回だけの上映だから仕方ないのかも知れないが、これじゃあ、映画館が上映しているのに観る人を増やしたくないのだと思ってしまう。上映しているかどうかでさえ、上映スケジュール表の小さな文字を見ない限り分からないのだ。

この映画のパンフレットも売店の店頭に展示されていなかった。もしやパンフレットを売ってもいないのかと思いながら店員さんに「『沖縄狂想曲』のパンフレット、ありますか？」と、訝しげに聞いたところ、即答ではなく「確認してみます」と言われ、すぐ後に「ありますよ」と言われ、売ってくれた。税込み800円！(パンフには700円と印字されているのだが…)


映画館の中は20人ほどの観客、悠々と座って鑑賞できた。

この映画を見て学んだことはたくさんある。中でも日本政府がアメリカから購入を決めたヘリコプターみたいな垂直離着陸機、オスプレイがどんなに危険な代物なのかをとても具体的に、わかりやすく学ぶことができた。

全体を通して歴史の流れの中で沖縄の問題を捉えることができた。

そして、沖縄の基地問題は沖縄と米軍の問題ではなく、アメリカと日本との関係の最前線であるということをまざまざと実感させてくれた。

この映画の内容のキーワードは以下である。（パンフレットの表紙から）

騒音問題　オスプレイ　コザ蜂起　日米合同委員会　
普天間基地問題　日米地位協定　辺野古問題　悲しみの連鎖

山本太郎の国会での日米合同会議に対する質問するシーンや普天間基地の辺野古移転計画に関わった鳩山由紀夫元総理への直撃インタビューも登場する。


この映画が語るのは「日本はいかに米国の植民地であるか」に尽きる。日本国民にとってはつらい現実を目の当たりにすることになる。しかし、これは「知らなかった」で済ませる問題ではない。 みんなが「私には関係ない」、「沖縄県という一地方の問題だ」と他人事と思って来たからこの問題はひとつも改善されていないのだ。

今まで沖縄はハワイに匹敵する、海が美しい国内のリゾート観光地だというイメージしか持ってなかった人たちに見てほしい映画だ。

沖縄基地問題は沖縄県だけの問題ではない。 日本という国全体を象徴する問題なのだ。映画の中で「沖縄は炭鉱のカナリヤ」みたいな存在だと言っていた。まさにそうだと思った。

この映画を見ると沖縄だけでなく、首都東京の上空を支配する横田レプコン、所謂横田空域のことや、終戦直前に沖縄県民と朝鮮人が動員されて作ったと言われる長野県の広大な地下施設、松代大本営についても知ることができる。

管理人は以前、「福田村事件」の映画を見て、全ての日本人に見てほしい映画だと書いたことがあるが、この「沖縄狂想曲」も全ての日本人に見てほしいと思った。

僕は日本の学校で教育を少しも受けていない。知る人ぞ知る、日本にある民族学校を小学校から大学まで修了した者である。その全教育課程を通して、ほとんどの先生方からアメリカや日本の問題点について批判的に教えられてきた。だから、まだ若い頃は日本人と話をしても通じなかったり、誤解を生んだりする言動をしたことがある。

今はその時とは打って変わって日本の教育現場で英語を教えているが、日本の教育現場では政治的な要素がかなり抑制されているという印象を拭えない。自分も余計なことを口走らないように気をつけている。だが、教員の意見を押し付けるのはよくないとしても生徒たちに中高生の頃から政治に関心を持たせることはとても重要なことだと思う。

したがって、多くのお父さん、お母さん方がこの映画を見て、意識的に子どもたちの未来のための活動と教育をしていただければいいな、と思う次第である。

この映画製作に対しては協力してくれるスポンサーがほとんどなく、低予算での活動だったそうだ。太田隆文監督は安いビジネスホテルやレンタカーを利用しながら大変な苦労をされたようで、映画をほぼ完成させたところで病に倒れ、闘病生活を余儀なくされてしまった。

そして、この映画の公開が決まった後はこの映画に対してテレビはもちろん、どのメディアからも取材依頼がないという。

ということは、日本政府やそのバックにいる大きな権力にとって、この作品は多くの国民に見られては迷惑な映画だということだろう。 僕が行った映画館も先日上映終了したが、上映はしてあげるけど宣伝はしない、そんなスタンスであったのだろう。

すべての政府は嘘をつく/All Governments Lie という映画がある。オリバー・ストーン/Oliver Stone 監督の総指揮の下で製作され、2017年に発表されたドキュメンタリー映画。


この映画では、1920〜80年代にベトナム戦争をめぐる嘘などを次々と暴いて活躍した米国人ジャーナリスト、I.F.ストーン/I. F. Stone の信念「すべての政府は嘘をつく/All Governments Lie」をベースに、米国政府を中心に世界で堂々とつかれた嘘について紹介し、検証する。そして、メディアがどんな役割を果たしたかも。

いくつかのシーンの日本語吹き替えスクリプトとその映像をご紹介する。映像はツイートの最後のリンクをクリックすれば視聴できる。

 嘘をつくのは政治家の本質から当然である。

政府は嘘をつかないと主張する人は本気で言っているのでしょうか。人は嘘をつきます。ましてや公の場で言い逃れをして職を守らなくてはならない人たちですよ。もちろん政府は嘘をつきます。当たり前です。驚いたことに #CNN が創設されてから数十年、彼らは一度もこの一文を口にしていません。（go there/そこへ行け) #CNN によればペンタゴンは一度も #嘘 をついていないのです。

ジェンク・ユーガー/Cenk Uygur ザ・ヤング･タークス/Young Turks 司会pic.twitter.com/2z95opQSN4

 メディアは政府と大企業の側なので、それに逆らう記者は出世できない。

#真実 にこだわる記者はやがては企業の経営陣にとって厄介な存在となります。 #権力 側の意図が読めて彼らの機嫌をどうとったらいいか知っている者はゲームのやり方をよく心得ています。客観性、中立性、公平性、真実を重視するのは上辺だけで熱心に権力側に仕える人、そういう人が組織内で出世していきます。

クリス・ヘッジズ/Chris Hedges 元ニューヨークタイムズ紙 記者
pic.twitter.com/SnM6l8pcOb

政府は嘘でごまかすのは得意ではない。文書がカギ

I.F.ストーン/I.F.Stone の「#すべての政府は嘘をつく」という言葉についてよく考えます。彼の報道の大半は文書をつぶさに調べることで行われたという事実についても。ストーンは派手なことはしませんでした。政府が嘘をつくという事実を、多くは政府の行為自体から見つけ出しました。政府は自分たちの嘘を誤魔化すのが下手なんです。この国の政府の文書には嘘ばかり書かれています。虚偽の記述や、真実を隠す記述ばかりです。政府はしょっちゅう嘘をつきます。政府が嘘をついた時にそれを見つけ出すのが私の仕事です。

ジョン・カルロス・フレイ/John Carlos Frey
pic.twitter.com/cMvn50ICer

どうだろう？僕はこの内容が今の日本にもピッタリ当てはまると思う。

こちらのアマゾン・プライム・ビデオでも視聴できる。